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顧問

柳田 邦男

ノンフィクション作家。航空機事故、医療事故、災害、戦争などのドキュメントや評論を数多く執筆。

1995年の阪神・淡路大震災以来、数々の地震災害、風水害、大事故が示したのは、現代日本の災害の態様が、都市であれ農山村であれ、多様で複雑に進化し、それに対応した被災者支援には高度なプロの気構えと手腕が求められるようになったということだ。その担い手の中核をなす看護支援は医療・心・人のつながりにわたるダイナミックなものだ。その活動とプロ養成を推進する機構を心から応援したい。

理事長

小原 眞理子

日本赤十字看護大学教授。災害看護を研究課題とする傍ら、学生とともに自主防災組織と協働、地域防災力の育成を目指す。

災害看護のニーズが高まっています。その状況を反映し、看護基礎教育でも必修科目として位置づけられました。私たちが培ってきた災害看護や教育の活動体験を生かしながら、災害看護のインストラクター育成等を目指してゆきたいと思っています。皆様の加入をお待ちしています。一緒に活動してゆきましょう。

副理事長

酒井 明子

福井大学医学部看護学科教授。主に災害看護の現象の概念化、看護の役割の明確化、教育方法の開発が研究課題。

看護職は災害サイクルすべてに関わるため実践すべきことは山積みです。災害を体験したものの力強さや災害時に協力しあう人間のすばらしさとその智恵を結集し、災害時および平時に活動できる災害看護の人材の育成に努めます。

山崎 達枝

災害人道医療支援会理事/日本DMORT研究会幹事/日本災害看護学会前理事。国内外の災害・難民支援に従事。防災担当大臣防災功労賞(2003)

これほど多くの災害を経験する国は他にないのではないでしょうか。まさに災害多発国日本です。特に東日本大震災発生後、災害に対して国民の価値観が大きく転換したとも言われています。災害サイクル・活動の場の違いなど、社会活動を通じて災害時の活動の在り方、「社会資源」としての私たちがこれから担うべき責任や役割について、皆様と共に考えていきたいと思います。

稲垣 文彦

(社)中越防災安全推進機構復興デザインセンター長。旧山古志村でボランティア活動を始め、中越復興市民会議を創設。

被災地では、被災者からみて看護師はまさに「白衣の天使」である。看護師からみて被災者は「ただの病人、怪我人」だろうか。被災者はそれぞれ「人」としての背景をもっている。その背景あってこその「人」をみる「看護」の意味を愚直に問い続けたいと思う。

理事

池田 啓一

特定非営利活動法人都市生活コミュニティセンター理事。阪神・淡路大震災の救援活動から、被災地の市民活動に継続して参画。

さりげない態度で徹底した観察を行うこと。それには熱意が必要なこと。熱意とは高い理念にもとづく使命感に他ならないこと……。ナイチンゲールはこのように説いています。「機構」の理念とは何なのか、自問自答が続きます。

上田 耕蔵

神戸協同病院院長、社会福祉法人駒どり理事長。

震災による強烈なストレスは心身に深刻なダメージを与える。主に高齢者を中心にストレスと生活環境の悪化から内科疾患が増悪あるいは発症し、死亡される方も少なくない(→震災関連死)。最も衰弱しやすいのは要援護老人で、また障害者(と家族)も被害を受けやすい。関連死を減らし、かつ高齢者のQOLを維持するためには災害医療と連携した災害福祉の取り組みが必要である。また災害が起こってからでなく、普段からの取り組みが重要であることは言うまでもない。

木村 拓郎

(社)減災・復興支援機構理事長。各地の被災地の復興計画策定や防災関連施設の計画作成に参画。

いつ災害看護に従事するか分からない皆さんには、まず現場で何が起こるのかを知り、その上で普段何をしなければならないのかを考えて欲しい。その際40年近く災害に関わってきた私の経験がお役に立てばと思います。

藤室 玲治

神戸大学都市安全研究センター・学生ボランティア支援室コーディネーター。阪神・淡路の経験から、神戸大学生震災救援隊のメンバーとして活動。

ボランティアや学生と専門職との連携はいかにあるべきか? これは一般論としてはなかなか難しいテーマです。まずは「行為ありき」ということで、当面は実践の現場で経験を蓄積していくしかないと思っています。

室崎 益輝

関西学院大学災害復興制度研究所所長。神戸大学名誉教授。国の中央防災会議などの専門委員を務める一方、市民活動にも参画。

巨大災害や集団災害が起きると、直接的な医療や救護に加えて間接的なケアや支援が必要になリ、救援ニーズは質量ともに膨大になる。その中では、医療従事者や看護師の果たす役割は非常に大きいが、それに加えてボランテイアや市民との協力体制が欠かせない。この組織が、幅広の市民救援の担い手となることを願って止まない。

監事

永井 幸寿

アンサー法律事務所弁護士(神戸市)。日本災害復興学会理事、関西学院大学災害復興制度研究所客員研究員。

災害看護は、被災地の前線で生命をサポートします。更に、被災者には生活再建や住宅再建の為に法律面でのサポートが必要です。医療関係者や法律家等の各種の専門家の連携を広めましょう。

佐藤 庸安

佐藤庸安税理士事務所長/税理士。

災害後の生活の復旧には、行政上の政務支援などを始めとする総合的なリーガル・サポート体制を専門家の連携の中ですすめることが不可欠です。